結束の防波堤

山崎行政書士事務所
1月31日
読了時間: 7分

国家・企業・市民が一体となり、サイバー空間の脅威に挑む姿をフィクションとしてまとめています。なお、本作はあくまで物語であり、現実の動向とは一部異なる点もあります。

第一章：ブラックアウトの危機

深夜０時。都心の高層ビル群の一角にある政府機関「サイバー防衛局（CDA）」のオフィスに、緊急通報が入った。「国内の複数の通信事業者が大規模なDDoS攻撃を受けています！　主要インターネット回線が圧迫され、一部地域では公共サービスのオンライン窓口にも影響が出始めました！」担当官の久保田が血相を変えて叫ぶ。ディレクターの白井は眉をひそめながら、すぐに各部署への指令を打った。「事態は急を要する。被害拡大を防ぐため、緊急サイバー警戒レベルを引き上げろ。まずは通信事業者やインフラ各社に連絡だ」

この国で過去にないほど大規模なDDoS攻撃が発生している――。公共機関のネット受付システムや、大手金融機関の決済APIまでもが不安定化し始めていることが報告されていた。もしこのまま攻撃が続けば、ブラックアウト（社会機能の停止）も現実味を帯びてくる。

第二章：混乱する社会

翌朝、テレビニュースは「DDoS攻撃により、一部オンラインサービスがダウン」と大々的に報じ始めた。SNSでは「税金の電子申告ができない」「在宅勤務が全く進まない」と怒りや不安の声が拡散されている。金融市場でも不穏な空気が漂いはじめ、海外投資家の売りが増えて株価が下落傾向に。市民は、「いったい誰が、何の目的でこんな攻撃を？」と、気持ちをざわめかせていた。

そんな中、「サイバー防衛局（CDA）」だけで対応するには限界があることが明白となる。なぜならDDoS攻撃は国内だけでなく国際的に分散された踏み台サーバーを使い、海外からの大量リクエスト を浴びせる形をとっているからだ。「このままでは当局の単独対応では足りない。各企業や通信事業者、そして国際社会との連携が不可欠 だ」白井は苦渋の表情を浮かべる。

第三章：官民連携という希望

緊迫した状況の中、CDAは大手通信事業者の本社ビルで緊急会合を開いた。参加者はインフラ企業や金融機関、ITセキュリティ企業の専門家、さらには各国の外交官もオブザーバーとして出席する。白井は会議の冒頭、疲労の色を隠せない面持ちで言葉を切り出した。「DDoS攻撃を防ぐには、通信事業者の上位回線 でトラフィックを絞り込むことや、各企業がクラウドのDDoS対策 を導入することが重要です。しかし、資金力のない中小企業や地方自治体も狙われる可能性があり、そこまで手が回っていないのが現状……」

すると、通信大手「スターリンク社」のCTO、大槻が声を上げる。「通信事業者としては、ネットワーク層でのフィルタリング を強化し、海外からの大規模攻撃トラフィックをある程度弾けます。だが、保有リソースには限度があるんです。クラウドセキュリティとの連携が必要だ」

ITセキュリティ企業を代表する安藤は言う。「各社単独でブロックリストを作成しても、攻撃者はすぐに手口を変えてきます。やはり、リアルタイムの脅威情報共有 が必要でしょう。海外の政府機関やSNSプラットフォームとも連携し、IPアドレスやドメイン情報を即座に交換 する枠組みをつくるべきです」

その提案に、外交官席のジョーンズも拍手を送る。「我々の国もDDoS被害には悩まされており、国連のサイバー安全保障会合でも議題になっている。グローバルな協調 がなければ、攻撃元国で法執行が追いつかないのが現実だ。国際的な条約や摘発の強化が求められている」

第四章：市民の意識と教育

会議室の一角には、NPO「サイバーセーフ・シティ」の代表藤沢麻美が出席していた。彼女は被害者支援や市民教育を進める立場から、厳しい意見を投げかける。「そもそもDDoS攻撃に使われる“踏み台”は、個人宅のルーターや監視カメラが乗っ取られるケースが多いです。市民が自分の機器を適切に保護できていないために、知らぬ間に攻撃の加担者になってしまう……。これは社会全体の教育不足です」「企業や国だけでなく、市民もセキュリティ対策を学ばなければならない」と藤沢は続ける。「たとえば、初期パスワードを変える、ファームウェアを定期的に更新する、怪しいサイトにアクセスしない――ほんの少しの意識で被害の連鎖が防げるんです」

この言葉に、白井と大槻はうなずきあった。「DDoS対策とは、ひとつの機関が頑張れば済む話じゃない。企業も市民も、それぞれの立場で“防波堤” を築く必要がある」

第五章：反撃ののろし

会議が終わるころには、官民連携の下で下記の具体案がまとまっていた。

通信事業者レベルでのDDoS緩和策の強化
大容量のトラフィックを国際回線入口でシェイプし、怪しいIPブロックを自動更新。
クラウドベンダーとの協調
大手クラウドのDDoS Protectionサービスと共同で、トラフィック監視・遮断を行う仕組みを強化。
脅威情報共有プラットフォーム
各社・各省庁・国際機関が集まり、リアルタイムで攻撃元情報を交換。
ブロックリストを即日反映する国際的ネットワークを構築。
市民・中小企業への教育キャンペーン
NPOや政府が協力し、家庭や小規模事業者に「基本的なセキュリティ対策」の啓発を行う。
国際連携による摘発強化
攻撃元国やサービスプロバイダと協力し、DDoS攻撃の主犯に迫る国際捜査体制を構築。

この枠組みができあがりつつあるころ、CDAのオフィスでは久保田が新たな報告を入れてくる。「トラフィック量が徐々に落ち着きはじめました！通信事業者とクラウド側の協力で、攻撃は無効化されてきています！」白井はほっと安堵の表情を浮かべた。こうして、即席ながら社会全体が一つに動いた結果、DDoS攻撃による深刻なダウンタイムは短期間で抑制されつつあった。

最終章：防波堤の向こうに

数日後、主要オンラインサービスは概ね正常稼働に戻り、株価も落ち着きを取り戻した。市民の不安はまだ完全には消えていないが、「大事に至らなかったのは社会が協力したからだ」という認識が広がりつつある。CDAの白井は、NPOの藤沢とコーヒーを飲みながら、静かに語る。「DDoS攻撃って結局、脆弱なとこから突いてくる ものなんですね。国や大企業だけじゃなくて、市民一人ひとりのルータやデバイスが狙われ、踏み台にされる。だからこそ、みんなで協力しなきゃいけないと痛感しました」藤沢も微笑む。「そう。この事件を契機に、“自分たちのデバイスを守ること” が“社会全体を守ること” につながる意識が根付くといいですね。もし違うタイプの攻撃が来ても、今回の連携枠組みがあれば対応の幅が広がるはず」

外では、人々がスマホを見ながら行き交い、日常を取り戻しつつある。この国のネット社会は、一時の嵐を乗り越えて、より強い“防波堤” を築き始めた。――そして、世界のどこかで新たな攻撃が企てられようとも、社会全体が結束を固めれば、必ず立ち向かえる。そう信じて、白井たちは次の一手を考え始めているのだった。